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2018.05.28

英語が社内の公用語になる時代!eラーニングを活用した生き残り術

AUTHOR :   北田 麻衣

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北田 麻衣

企業の事業多角化やグローバル化に伴い、ビジネスパーソンには専門的な知識や技術に加えて、異文化圏に対する理解力や語学力なども求められるようになりました。ビジネススキルを持つ社員でも、共通言語である英語によるコミュニケーションが図れなければ十分な働きをするのは難しくなってきています。そのため企業では、さまざまな手段で英語力向上を目指して教育が行われています。

さまざまな企業が英語教育を強化

海外に拠点を持つ企業や事業の多角化戦略を図る企業などを中心に、英語を公用語とする動きが年々増加傾向にあります。

企業によって内容は異なるものの、英語が公用語となると、会議や電話、メール、資料作成などを英語に統一するのが一般的です。ふだんの会話も英語で行うように徹底しているところもあるようです。海外拠点における現地スタッフやクライアントとのコミュニケーションが円滑になるばかりでなく、業務効率のアップなどマネジメントの観点からもメリットが大きいと考えられています。

そのため、英語を公用語化するほどでなくとも、海外とのコミュニケーションが必要な社員を中心に、積極的な英語教育が実施されるようになっています。

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英語が重要なのは大企業だけではない

英語のスキルが求められるようになっているのは、大企業や都心部だけではありません。外国人観光客の増加により、ホテルや旅館、地方のお店、タクシーや鉄道といった交通機関などでも英語を話す必要が出てきています。2020年に開催される東京オリンピックに向けて、この傾向はよりいっそう強くなるでしょう。

さらに、さまざまな労働現場でも、外国人の労働力に頼る機会が増える可能性があります。外国人を雇用したり、スムーズにコミュニケーションを取ったりするためにも、英語力は必要不可欠なものとなってきます。

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低コストで高パフォーマンスのeラーニングを活用

社員に対する英語教育で、コストを抑えつつ高い効果を期待できるのは、社内で実施する研修です。外国人講師を招いた対面での英語レッスンだけでなく、eラーニングを導入することで、多忙な社員でも都合のいい時間や場所で学習を進めることができます。

英会話から模試まで多様なコンテンツで学べる

eラーニングの英語教材には、ビジネスに必要な英単語や会話例を学ぶものから、Skypeで英会話をするものまで、さまざまなコンテンツがあります。

例えば、「iKnow! for Business」は、社員一人ひとりにパーソナライズされた英語学習システムです。社員ごとに最適化された反復学習を行ったり、バリエーション豊かなコースによってゲーム感覚で学んだりすることができます。さらに、インターネットで受験可能な英語プレイスメントテストができる「模試トレ」は、TOEIC®Listening & Reading Test対策や英語学習に活用できます。

また、「Cloud Campus(企業向け)」を導入することで、コンテンツの内製からテストの実施まで、自社に合った英語教育を社員に提供できるようになります。

eラーニングで英語に強い人材の育成を

ビジネスの現場で外国人とコミュニケーションを取る機会が増えて、英語力が求められるようになっています。低コストで高いパフォーマンスを期待できるeラーニングを導入して、英語に強い人材を育成しましょう。

 

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