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2017.07.10

研修の効果測定に関する取り組み状況と課題

AUTHOR :   川嶋 美紀子

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川嶋美紀子

修の効果を測定することは、教育の費用対効果を確認し、より効率的な人材育成を実現するために非常に重要です。しかし、多くの企業が効果の検証に取り組んでいる一方で、抱えている課題も大きいようです。今回は、研修の効果測定に関する実態調査の結果から、企業の状況や今後の対応へのヒントを探ります。

多数の企業が「研修満足度」と「学習到達度」を測定

リクルートマネジメントソリューションズの調査結果によると、研修の効果検証を「すべての研修で実施している」企業は8.9%、「多くの研修で実施している」企業は35.9%と、半数近くの企業が積極的に効果の測定を行っていることがわかります。「どちらかというと多くの研修で実施している」(36.4%)と合わせると、実に約8割の企業が何らかの形で研修の効果を検証しています。

また、43.6%の経営層が研修の成果や投資対効果について報告や説明を求めており、この傾向はここ数年で増加しています。さらに、経営層の社員教育への関心が高い企業ほど、研修の効果をしっかりと測定している傾向も確認できます。

効果の検証内容は、特に「研修満足度」(61.6%)と「学習到達度」(53.9%)が多くなっています。「職場での行動変化・態度変化」(45.5%)「成果創出や業務推進の程度」(44.1%)についても、半数近い企業が測定を行なっています。

測定方法で最も多いのは「受講者へのアンケート」

  • 研修の効果測定の方法で最も多いのは「受講者本人へのアンケート」で、約7割の企業が実施しています。ほかには、以下のような効果測定が行われています。
  • 受講者以外(上司・部下・同僚・顧客)へのアンケート
  • 受講者本人へのインタビューや面談
  • 受講者以外(上司・部下・同僚・顧客)へのインタビュー
  • 人事評価
  • 試験・テスト
  • 360度サーベイ
  • 組織サーベイ

最近では、受講者の履修状況や理解度などを自動集計する機能を持つeラーニングへの需要が高まっています。

なお、eラーニングの詳細については、「導入後が大切!eラーニング担当者の基本的な3つの役割とは?」や「eラーニングの導入で失敗しないためにチェックしたい3つのポイント」も併せてご覧ください。

  • 最大の課題は「効果の定量化」

研修の効果を今後もっと検証すべきだと考える企業は、85.5%と9割近くになります。しかし、研修担当者が抱える最大の課題は、どのように効果を見える化するのかという点にあるようです。

比較的数値化しやすいクローズドスキルを扱う研修に対し、オープンスキルを扱う研修では個人の意識の変化や長期的なパフォーマンスの向上などを扱うため、効果の定量化が難しいといえるでしょう。

今後の効果検証に前向きな企業では、人材育成は長期的なスパンで評価する必要があるという考え方がある一方で、効果を指標化・数値化して社内の理解を得なければならないとの意見もありました。何を指標にしてどのような方法で測定すればいいのかわからない、検証に費用や時間を掛けるのがもったいない、余力がないなどの問題も浮き彫りになっています。

なお、研修の効果測定については、「やりっぱなしはダメ!研修の効果測定をしよう」もご覧ください。

研修計画にもPDCAを組み込もう

研修の成果を指標化・数値化することは、会社に研修の重要性を理解してもらうために、また、職場での実践や業績の向上につながっているか確認して次の研修に生かすために有効な手段となります。近年では研修をやりっぱなしにするのではなく、人材育成戦略の一環と捉えてPDCAを回す企業が増えているようです。費用対効果のバランスに目を向けつつ、目的や需要に応じてその都度改良を加えていく必要が高まっています。

社員の学習管理から業務に即した内製コンテンツの作成までオールインワンのクラウド型学習システム「Cloud Campus(企業向け)」については、こちらをご覧ください。

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