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eラーニングとは?

eラーニング導入支援

「eラーニング」という言葉自体をご存知の方は多いと思いますが、「eラーニングってどんなもの?」「取り組むメリット(デメリット)は?」と聞かれて正しく説明できる方はどのくらいいるでしょうか?上司や経営陣に価値をしっかり伝えられるように、また導入後に社内で適切な旗振り役となれるように、eラーニングについて正しく理解しておきましょう。

eラーニングって何?どれくらい普及しているの?

「eラーニング(e-Learning/イーラーニング)」は、パソコンやスマートフォン、タブレット、デジタルテレビなどのデバイスを使って行う学習形態のことです。「e」は「electronic」の略で、eラーニングを直訳すると「電子化された学び」となります。インターネットを用いることから、「オンライン学習」「オンラインレッスン」などと呼ばれることもあります。

eラーニングは、趣味のための学習や資格試験勉強などの個人利用だけでなく、業務理解の向上や経営理念の浸透、サービス品質の底上げなどを目的とした企業の研修教材としても利用されています。日本能率協会マネジメントセンターの調査(2015年)では、実に80%の企業がeラーニングを導入しているという結果が出ました。今後、この数字はさらに伸長していくでしょう。これからの企業の人材育成には、eラーニングの正しい活用がもはや不可欠と言えます。

なぜ、これほどeラーニングが注目されているのか

eラーニングが注目されるようになった背景には、消費者のニーズや価値観が多様化してきたこと、そしてそれに適応できる社員を効率的に教育する仕組みが求められるようになったという事情があります。

目まぐるしい技術革新の影響で、私たちの生活は大きく変化し続けています。「モノ消費よりコト消費」と言われるように“作れば売れる”という時代ではなくなり、製品サイクルや市場の変化のスピードは加速する一方です。こういった状況下では、「ターゲットニーズをいち早くつかめる能力」や「売れにくいものを売れる能力」を持った人材が大きく価値を発揮します。

しかし、従来のオフライン教育をベースとしたOJTでは時間や移動に伴うコストがかかります。、また、指導の良し悪しが属人的になってしまうこともあって、コストパフォーマンスに悩む企業が急速に増えてきました。そうした課題を解消する手段として注目され始めたのが、eラーニングなのです。情報通信技術の進化にともなって導入のハードルが大きく下がったという点も、eラーニングを語るうえで無視できないポイントと言えるでしょう。

知っておきたいeラーニングのメリットとデメリット

上述のとおり、eラーニングを導入している企業は8割にも上りますが、すべての企業が正しく活用できているわけではありません。正しく活用するには、eラーニングのメリットとデメリットを理解しておく必要があります。

eラーニングを受ける側(従業員)のメリットとデメリット

eラーニング最大のメリットは、いつでもどこでも学習できること。スマートフォンやタブレットの普及により、受ける側の自由度はさらに高まりました。「自宅のパソコンで学習した内容を通勤中にスマホで復習する」「学習後すぐに確認テストを受け、その結果を把握するすべてのデバイスで同じデータを共有する」といったことも、eラーニングなら可能です。業務の合間に受けられるので、講座や研修のために仕事を中断したり、遠い会場まで移動したりする必要もありません。

また、個別に相談やフィードバックを受けやすいというのもメリットです。集団だと時間の関係などで学習提供者からアドバイスなどを受ける機会を多く持てませんが、eラーニングならいつでも相談したり質問したりできます。

一方のデメリットは、ネットワーク環境の影響を受けること、従業員のモチベーション維持が難しいことなどが挙げられます。基本的にeラーニングは個人で受講するものが多いため、コミュニケーションが発生しにくく、社内外で人脈づくりなどの機会が失われるという見方もあります。

eラーニングを提供する側(企業)のメリットとデメリット

eラーニングを導入することで、人材育成にかけているコストを大幅に削減できるかもしれません。新卒内定者の入社前教育などの集合研修の実施が難しいケースでも、平等に学習機会を提供できます。もちろん初期費用はかかりますが、繰り返し使えるので、複数年を1つのスパンと考えればトータルで費用を抑えられます。

また、eラーニングなら受講状況や学習履歴、過去の成績などを一元的に管理できるので、管理者の負担を減らすことができます。それによって状況に合わせた対応(補講の実施など)や迅速な情報共有が可能になるので、コスト削減だけでなく、講義・研修の質向上にもつながるでしょう。

デメリットは、従業員のモチベーションの維持に対する工夫が求められることです。eラーニングを「単発の機会」とせず、評価をしながら「長期的な教育施策」として考える必要があるでしょう。仲間意識や一体感が醸成されにくいという点も、集団での研修にはないデメリットです。

どうやって使う?eラーニングの活用法

eラーニングを通してどのような活用が行われているのか、同じように学習を受ける側(従業員)と提供する側(企業)の視点でそれぞれ見ていきましょう。

eラーニングを受ける側(従業員)の活用法

インプット学習 テキスト(教材)を読む
動画(ライブ動画)で講義を視聴する
アウトプット学習 テストや過去問題を解く
レポートを提出する
コミュニケーション 質問をする
アンケートに回答する
指導やフィードバックを受ける
その他 個別の学習計画を立てる

 

eラーニングを提供する側(企業)の活用法

 

教材作成 教材資料を作成する
授業・講義を収録する
テストを作成する
カリキュラム作成 章・単元などの学習項目や順番などを整理する
学習管理 学習状況や学習履歴を確認する
過去の成績を管理する
情報発信 指導・アドバイスや学習誘導を行う
質問や問い合わせに返答する
伝達事項に関するインフォメーションを送る

 

eラーニングを実施するために必要なもの

eラーニングを実施するうえで欠かせないものが2つあります。それが、「学習管理システム(LMS)」と「学習教材」です。

学習管理システム(LMS:Learning Management System)は、インターネット上で教材を配信したり、学習者や教材の管理を行ったりするために必要なプラットフォームです。どの授業・講座を誰に受けさせるかを管理できるので、例えば複数の部署や事業所のスタッフに同じ研修を受けさせたり、職種に応じた研修を実施したりするのに管理者の大きな負担を要しません。企業の人材育成方針などに合わせてカスタムすることも可能です。

プラットフォームとなる学習管理システムが整ったら、次は学習教材の選定です。教材と言ってもただ読ませるだけの“教科書的”なテキスト教材だけでなく、テスト形式(クイズ形式)のもの、アニメーションを使ったもの、解説動画、授業のライブ配信動画など、コンテンツはさまざま。中でも情報量が多く、最近ではインターネット環境の向上によってどこでもストレスなく視聴できるようになった動画教材に力を入れる企業が増えています。

まとめ

これまでオフィスの会議室や店舗、研修施設など特定の場所でしかできなかった「社員教育」が、eラーニングによって劇的に実施しやすくなりました。最近では「知識学習」から「体験学習」に軸足を移す企業も出始め、「読む」「見る(観る)」に「作業する」を加えた実習型のeラーニングプログラムが増加傾向にあります。人工知能(AI:artificial intelligence)の活用を含め、今後はさらに発展していくでしょう。

eラーニングの導入は「目的」ではなく、あくまで「手段」です。ゴールを見据え、企業活動の改善・発展に寄与するeラーニングの実現を目指しましょう。

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