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2018.05.14

eラーニングでイクメン社員をあと押しして企業全体の業績アップ

AUTHOR :   島 憲司

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島 憲司

裁量労働制や残業問題など、働き方改革が叫ばれている昨今、男性でも育児休業を取得する動きが企業の間に広がりつつあります。しかし、実施が難しい企業がまだまだ多いのも実情です。積極的に子育てに参加したいと考えるイクメン社員に育児休業を取得してもらい、女性が働きやすい企業を目指しつつ業績を伸ばすには、企業はどのような取り組みをしていく必要があるのでしょうか。

男性社員が育休を取りにくい理由とは?

企業としては男性社員の育児休業取得を推奨していきたいと考えているにも関わらず、実際には難しいと考えられるケースでは、社内にどのような問題があるのでしょうか。

周囲の社員からのハラスメントがある

男性社員の育児休業取得に対する理解が得られず、周囲の社員からバッシングを受けたり、白い目で見られたりするハラスメント問題が起きています。「育児休業は女性社員が取るものだ」という認識や考え方が、大きな壁となっているのです。

多忙なために休みたくても休めない

通常業務が忙しく、休むことができないというケースもあります。残業が日常化している社内環境では、たとえ周囲が了承していても本人に育児休業を取る余裕がないかもしれません。

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企業はどのようにイクメン社員をサポートすべきか

女性が子育てをするのは当然だという認識が根強いことから、女性社員が育児休業を取得するのはそれほど難しくはありません。事前に業務の引き継ぎを行い、臨時のスタッフを雇うなど企業のサポートを受けて休業に入ることができます。育児休業を取得するにあたって企業のサポートが必要なのは、男性も同様です。それでは、具体的にどのようなサポートが必要なのか見ていきましょう。

育児休業の取得や、時間外労働・深夜業務の制限に関する社内周知

厚生労働省が定める「育児休業制度」では、子どもが1歳になるまで申し出により育児休業の取得を認めています。また、3歳未満の子どもを養育する労働者には残業の免除を認めているほか、小学校入学前の子どもを養育する労働者の時間外労働や深夜業務を制限し、育児を支援しています。このような制度を社内に周知させることが企業として必要な取り組みだといえるでしょう。

全体の業務量の調整

育児休業制度では、3歳未満の子どもを養育する労働者に関しては1日の所定労働時間を原則6時間とする、「短時間勤務制度」を用意することを義務づけています。人手が減るぶんはほかの社員でカバーすることとなりますが、全体の業務量を調整することも必要でしょう。

育休ハラスメントへの対応

育児休業を取得する社員に対する、上司や同僚のハラスメントを防止することも重要です。育児休業の取得推進は企業としての取り組みであることを社内に周知し、育児休業への理解を深めてもらいましょう。

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eラーニングを活用して社内環境を整える

育児休業を取得した社員の担当業務を、ほかの社員に割り振るケースがあると思います。しかし、それによって引き受けた社員が残業を強いられるような社内体制では、育児休業を取得する男性社員を増やすことはできません。まずは、社内環境の改善から着手しましょう。それには、eラーニングを活用するという選択肢もあります。

チーム全体のスキル向上を図る

社員が短時間勤務制度を利用したり、育児休業を取得したりする際は、周囲の協力が欠かせません。その土台を作るには、チーム全体のスキルを底上げして効率的な仕事の進め方を身につけてもらう必要があるでしょう。また、セキュリティの知識を学び、必要に応じてテレワークができる体制を整えておけば、仕事と育児を両立しやすくなるほか、サポートにあたる社員の業務効率化にもつながります。

このような学習にeラーニングを用いれば、社員は忙しい日常業務のスキマ時間を利用して、効率的にスキルを高めることができるでしょう。

ワーク・ライフ・バランスを高める

男性社員が育児休業を取得しやすい環境を構築するには、ワーク・ライフ・バランスの向上も必要です。これは育児に参加する社員だけでなく、すべての社員が享受できるメリットとなります。各社員にワーク・ライフ・バランスそのものや時間管理について学んでもらい、すぐにでも実践に移すといいでしょう。その手段としては、時間と場所を問わずに学習できるeラーニングが最適です。

eラーニングの運営からコンテンツの内製まで、企業内eラーニングに必要な機能がそろった「Cloud Campus(企業向け)」については、こちらをご覧ください。

育児休業の取得がマイナスとならない職場環境を目指そう

男性社員が育児休業を取得しやすくするには、制度を利用することが本人にとっても企業にとってもマイナスにならない職場環境を目指す必要があります。それが実現できれば、社員一人ひとりの働き方の改善につながり、社内の活気や業績の向上も期待できるでしょう。

参考:

育児・介護休業制度ガイドブック(PDF)|厚生労働省 (2018/4/19確認)

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