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2017.04.24

企業にも学習のパラダイムシフトを!人材育成を制する企業が勝つ理由

AUTHOR :   北田 麻衣

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北田 麻衣

人材不足が叫ばれる昨今、社内の人材育成にかかるウエイトが増しています。そのようななか、企業による従業員に対する学習機会提供のあり方に変化が起きています。学習の主導権が、従業員へと移行しているのです。今回はその背景と、企業の対応が急がれる理由ついて解説します。

「学習の質」が企業の優位を変える

以前、「成果をコミットした人材育成!「働きやすさ」から「働きがい」への発展が人を育てる」でも解説しましたが、従業員がどれだけ「働きがい」を感じるかにより、成果へのコミット度や自己向上の努力に大きな違いが生まれます。自分の能力を伸ばす機会がなく、成長を実感できない、自己実現もできない職場では、働きがいを感じることはできません。特に、若い世代は自己向上意欲が高いといわれています。そうした社員の意欲や期待に応えられないと優秀な人材は離職し、育成の機会も逸してしまいます。

つまり、どのような研修や学習機会をどのような形で提供するのかについて真剣に取り組むことが、社員のエンゲージメントを高めると同時に、優秀な人材を確保してビジネスの最前線で優位に立つカギとなるのです。

研修もサービス事業?学習の主導権は社員に

デロイトの「Global Human Capital Trends 2016」でも、学習・人材開発主導権を握るのは従業員だと述べられています。

企業は、より成果にコミットする学習を求められとともに、人材育成スタイルの改善を迫られています。その結果、IT技術を駆使した、社員自身が学習をコントロールするようなスタイルが生まれました。そして、一方的に企業が研修を提供するよりも、学習の主導権は従業員にあるほうが学習効果が高いことに気付いたのです。

従業員主導の学習ではキャリアや能力への意識が変わる

モバイルやクラウドを利用したラーニングに代表されるフレキシブルな学習において、主導権を持つのは従業員です。企業はあくまでコンテンツのキュレーターであり、学習の指南役という役割を担います。

こうした従業員主導の学習では、本人の意識に変化が現れます。役職レベルに関わらず、学習によってキャリアや能力を磨き、自己実現につなげることが、仕事をするうえでの当然のプロセスとして認識されるようになるのです。特に、先に述べた自己向上意欲が高いミレニアルズと呼ばれる若い世代にこの傾向が強く、雇用主が彼らの期待に応えない場合は、容赦なく離職するようになりました。

このように、企業は社員を顧客と捉え、ニーズに柔軟に応えられる企業学習の「サービス事業化」を求められる時代に直面しています。

柔軟な学習スタイルで勝ち組企業に

教育・研修・学習といった人材育成を経営戦略の一環に位置付けようとする意識変革が、多くの企業で始まっています。成功者となるチャンスを手に入れるためには、柔軟な学習スタイルを積極的に取り入れていくことが期待されているのです。

なお、人材育成に関する課題と研修の効果測定については、「人材育成における課題―新入社員が育つ環境とは?」「やりっぱなしダメ!研修の効果測定をしよう」をご覧ください。

サイバーユニバーシティでは、人材育成・研修における課題をスマートに解決する「eラーニングソリューション」ほか、「eラーニング」と「集合研修」を組み合わせて学習効果を最大化する「ブレンディッド・ラーニング」、動画を使ったeラーニングを手軽に内製できる「frontshare(フロントシェア)」のサービスを提供しています。

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