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2016.02.15

退職理由に見る「職場の不満」

AUTHOR :   倉島 千雪

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倉島 千雪

平成26 年1年間の離職率(年初の常用労働者数に対する離職者数の割合)は、厚生労働省の「平成26年雇用動向調査結果の概況」(報道発表資料)によると15.5%だそうです。1年間で6人~7人に1人が離職するというのも驚きですが、新規学卒者に限っての離職状況(平成24年3月卒業者の状況)を見ると、卒業後3年以内の離職率が、大学卒32.3%、短大等卒41.5%、高校卒40.0%と、若い世代の離職率の高さにはさらに驚かされます。

昨今では、転職は当たり前という風潮があるものの、一度は希望をもって入社したはず。彼らが退職に至った理由は何でしょうか。

調査別にみた退職理由

厚生労働省「平成26年雇用動向調査結果の概況」

本調査によると、退職を決めた理由は「定年・契約期間の満了」「その他」を除いた場合、以下の結果となっています。

男性:

1位 労働 時間、休日等の労働条件が悪かった

2位 給料等収入が少なかった

3位 職場の人間関係が好ましくなかった

女性:

1位 労働 時間、休日等の労働条件が悪かった

2位 職場の人間関係が好ましくなかった

3位 給料等収入が少なかった

出典:厚生労働省「平成26年雇用動向調査結果の概況」

男女とも、労働条件が大きな理由で、次いで人間関係、給与への不満が挙げられています。

リクナビNEXT「退職理由のホンネランキング ベスト10」

大手転職サイトのリクナビNEXTで転職経験者を対象に行った調査では、

1位 上司・経営者の仕事の仕方が気に入らなかった

2位 労働時間・環境が不満だった

3位 同僚・先輩・後輩とうまくいかなかった

4位 給与が低かった

5位 仕事内容が面白くなかった

出典:リクナビNEXT「退職理由のホンネランキング ベスト10」

となっており、労働条件や給与への不満もありますが、それ以上に上司や同僚・先輩・後輩への不満で退職する人が多いという結果でした。

ヴォーカーズ「平成生まれの退職理由ランキング」

就職・転職のための企業リサーチサイト「Vorkers」では、2015年4月に新卒入社で3年以内に退職した平成生まれの若手社会人を対象とした調査を行いました。

1位 キャリア成長が望めない

2位 残業・拘束時間の長さ

3位 仕事内容とのミスマッチ

4位 待遇・福利厚生の悪さ

5位 企業の方針や組織体制・社風などとのミスマッチ

出典:ヴォーカーズ「平成生まれの退職理由ランキング」

ここでも労働条件への不満が上位にランクインしていますが、最も多い退職理由として「キャリア成長が望めない」が挙げられています。若い社員はキャリアアップしやすい環境を求めて転職しているようです。これも広い意味で労働環境への不満と言えるかもしれません。

退職防止への取り組み

これらのアンケート結果をみると、待遇への不満はあるものの、「労働条件」「上司や同僚・先輩・後輩への不満」「キャリア成長が望めない」と、人間関係やキャリアへの不満が退職の引き金になっていると考えられます。

企業も努力をしていないわけではありません。総合人材サービスのマンパワーグループが行った「正社員の離職防止に関する調査」では、企業で離職を防ぐために行っている(または行った)施策として、「評価制度の見直し」「残業・休日出勤の抑制、有給休暇が取得しやすい環境づくり」「産休・育休・介護休暇・休職制度の充実」「教育・研修制度の拡充」「上司との定期的な面談」「賃上げ」など、社員教育や労働条件の改善に取り組んでいる様子がうかがえます。

多くの企業でも模索中

先の「正社員の離職防止に関する調査」では「賃上げ」が離職防止に効果があるという結果が得られていますが、防止策を「特に検討していない」と回答した企業は約3割に上っています。業績が好調なら賃上げの施策が行えますが、そうでない企業では模索しているようです。

人材の離職防止策は多くの企業にとって課題となっています。「卒業後3年以内離職率が30%越え」という結果を見て、産業カウンセラー・心理相談員を講師に招き、「早期離職防止」に焦点をあてたセミナーを開催するなど、離職防止に乗り出した企業や自治体も少なくありません。

社員の採用、育成とともに、いま働いている社員を大切にすることが会社の役目の一つです。社員の不満を捕えつつ離職防止策を講じることも重要ではないでしょうか。

参照サイト:

 

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